投資信託は、運用会社が運用を行っているので、基本的に短期で解約をするものではありません。
長期保有をして、値上がりを期待したり分配金を貰うものです。
投資信託で損をしない解約のタイミングは、長期保有をしてリターンをある程度確保してからになります。
投資信託は、多くの銘柄に分散して投資をされているので、短期的に値上がりを期待するものではないからです。

短期で解約をするようなものは、それだけリスクも高いものになります。
しかし投資信託は、リスクがあるので値上がりしているからといって、いつまでも保有していると売り時を逃してしまいます。
自分でどれくらいリターンを得たら売るのか目標を決めておくと解約もしやすくなります。
投資信託の解約のタイミングとしては、資産のリバランスを見直す時もそうです。

投資信託が値上がりをし、資産のリバランスが偏ってきたときには、他の資産とのバランスを考えて解約をします。
投資を行う場合は、バランス良く投資をした方がリスクを分散できます。
投資信託は一部解約ができるので、他の資産の比率に合わせて解約できます。
投資信託が長期保有が基本でも、資産総額が大きく減少してきたり、魅力がなくなってきた時も解約するタイミングです。

資産総額が大きく減少をすると、運用にも支障が出てきてリスクが大きくなります。
魅力がなくなってきた時も解約して、その資金で他の投資信託を購入した方がリターンを得る可能性が高くなります。

投資信託は運用している商品よってトレンドがあります。
損失が出ていても、他の投資信託に乗り換えた方が、損失を取り戻せる可能性が高くなります。
投資信託に変化がなくても、自分のライフスタイルの変化した時は解約のタイミングになります。
自分のライフスタイルの変化によって、投資信託で運用している資金を減らせない場合などが出てきます。
リスクの高い商品で運用している場合は、リスクの低い商品で運用している投資信託に変えたり安全資産に資金を移します。

投資信託の解約方法と解約時の注意点

投資信託を解約する時は、購入した金融機関に解約の注文を出します。
注文が出せる日は、市場が開いている時になりますが、国内と海外では休場日が違います。
国内株式などで運用している銘柄は、年末年始以外の平日の午後3時までの注文となります。
海外の株式や債券で運用している銘柄は、その国の市場が開いている時に注文が出せます。

中国の株式で運用している銘柄なら、中国の市場が開いている時、アメリカの株式で運用している銘柄ならアメリカの市場が開いている時になります。
その日の注文は、国内のものと同じで午後3時までになります。
解約する時の注意点として、投資信託は、リアルタイムに出ている基準価格で解約できません。
国内株式などで運用している場合は、解約の注文を出した次の日に、海外の株式や債券で運用されている場合は、2営業日後の基準価格になります。
注文を入れた時の基準価格は、購入した時よりも値上がりしていても、解約した基準価格は値下がりしていることもあります。

国内株式で運用されている場合は、日経平均など市場全体が値上りしている時に解約をすると、基準価格が値上がりする可能性が高くなります。
海外の株式や債券で運用している場合でも、相場が上昇トレンドになっている時に解約をすると、基準価格が値上がりした状態になる可能性が高くなります。
投資信託は、銘柄によって解約する時にも費用がかかります。
ほとんどの銘柄で解約手数料はかかりませんが、信託財産留保額がかかります。
信託財産留保額は、解約した時の基準価格から一定の割合を差し引いたものになるので、お金を払う必要はありません。
信託財産留保額は、銘柄によって違いがあり、購入する時に交付される目論見書に記載されています。
信託財産留保額を引いた金額が解約単価になるので、それ以上の金額で解約するように注意します。